スクリーニングで良いもの省かれ、そうでないものと要治療が明確なもののうち、順位評価が高いものが詳細調査の対象となる。詳細調査は更なる絞り込みのための調査ではない。詳細調査は具体的な対策を実施するための事業設計に資するものでなくてはならない。
詳細調査の結果と、関連情報たとえば、既存管の障害・劣化度合い、地質・道路状況・交通量、地下水位等の情報と併せて、改築(更新・更生)と修繕(二層構造管・ライニング)の判別、最適工法と資材の比較検討により、経済合理的な設計がなされるだろう。

今、管路施設の劣化定量に基づく、耐震化設計が求められている。これに対応できる検査技術が、衝撃弾性波検査で、仮想管厚や推定破壊荷重の値で劣化度を推定できるため、土被りや道路から受ける荷重と組み合わせて、数式モデルを利用すれば既存管の破壊荷重を推定できるレベルにまで達しており、今後、実用段階に入る。

問題解決型の業務である不明水対策は、不明水削減を担保できるかどうかが、詳細調査技術のコアになる。スクリーニングで定量的に順位評価で絞り込まれた地域から、さらにモデル地区を絞り込み、モデル地区で、さまざまな詳細調査と部位ごとの段階補修定量を組み合わせて、有効な調査と対策部位、工法を検討したうえで、全体計画に反映させる。モデル地区以外の対策でも常に削減効果を流量調査で定量することにより、不明水削減の実効性を確認する。