METHOD
衝撃弾性波検査法とは
衝撃弾性波検査法
（劣化調査・診断システム）
衝撃弾性波検査法を用いて、効果的な管路機能の持続化をご提案します。
膨大に積みあがっている管路に対する、ストックマネジメントやアセットマネジメントの導入が検討されるなか、劣化度を数値化して的確な「改善・修繕の優先順位」を決定します。
そこでこれを具現化するためのツールとして「管路品質評価システム」を提唱し、システムの研究開発と普及を目指した活動を展開している。
全国で始まった衝撃弾性波検査法
（資料提供 積水化学工業）
概要
- 12年間の基礎研究と実証試験を積み重ね、（公財）日本下水道新技術機構より2度の技術認定を受けて、衝撃弾性波検査法の全国普及が始まっている。
- （公財）日本下水道新技術機構主導のデモ説明会も複数年にわたり、認知度が急激に増加し始めている。
- 全国普及に伴い、衝撃弾性波検査法による定量的管路診断が、改築・修繕判定、更生工法選定への適合など、経済合理的な長寿命化対策に必要不可欠であることが理解されるようになってきた。
- 検査技術の標準化と応用技術構築のため、調査・診断技術者資格の認定制度を創設した。
沿革
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2001年
現大阪大学大学院の鎌田敏郎教授と積水化学工業は、衝撃弾性波検査法による、管きょの非破壊検査の共同開発に着手 -
2002年
検査ロボットの試験制作 -
2003年
標準化に向けて、管路品質評価システム研究会を発足 -
2006年
実用化に向けて、管路品質評価システム協会（ピケスト協会）を新たに発足 -
2007年
（公財）日本下水道新技術機構より化円設技術審査証明を取得。既設管の劣化度を数値化する方法として認められ、基礎的な定量的劣化診断手法が確立した -
2012年
(公財)日本下水道新技術機構との共同研究を進め新技術成果証明書を取得。「衝撃弾性波検査法による管路診断技術資料」が発刊され、実用に即した具体的な診断手法が明示された
残存強度（仮想管厚・仮想破壊荷重）の推定
衝撃弾性波検査法の検査値と、減肉管軸・クラック管の破壊荷重値との有意な
相関から、既設管の仮想管厚と仮想破壊荷重値を計算
新管の破壊荷重規格値との比較により健全度算出
管の仮想破壊耐荷力と管にかかる荷重との比較により安全度算出
