TVカメラ調査では検知できない管の耐荷能力を把握することで、改築工法の選定を行うことが出来ます。
衝撃弾性波検査法により健全と判断された施設については、耐用年数期間を過ぎた管路でも継続利用を可能とします。
衝撃弾性波検査法では現在の仮想管厚・仮想破壊荷重が推 定できるため、敷設時の物性値と現在の物性値データから 将来の劣化傾向を推測できる可能性があります。
衝撃弾性波検査ロボット
TVカメラ検査ロボット
TVカメラヘッド
画像展開カメラヘッド
コントローラー
パソコンモニター
ケーブルドラム
キャプチャー/アナライザー
パッカーなどで調査箇所への下水の流入を止水します。※必要に応じて行う。
高圧洗浄車などを使用し、事前に管路内の洗浄を行います。
TVカメラ検査ロボットで管内状況を確認し、衝撃弾性波検査法により、定量的に調査します。
計測データの解析を実施。劣化診断、報告書の作成を行います。